待望のデビュー！「SmartWatchで安否確認」安否コールがスマートウォッチ対応
2022/04/21.
手がふさがっていても片手でかんたんスマートに、手元でいつでも安否確認ができるようになりました。
さまざまなデバイスで対応できる次世代型BCPプラットフォーム。
安否コールWatch1.0｜安否コールWEAR1.0同時リリース！
株式会社アドテクニカ（本社：静岡県静岡市、代表取締役社長：下村聡）が開発・提供する次世代型BCPプラットフォーム『安否確認システム｜安否コール』の新しいアプリを2022年４月21日にリリースいたしました。
今回リリースしたアプリでは、2020年の国内販売台数が200万台を突破し ※１、急速に普及しているウェアラブル端末であるスマートウォッチでの安否回答を可能としました。今後もウェアラブル端末の普及に伴って、IoT連携型のBCPプラットフォームとして快適でより直感的な顧客体験を目指します。
※１ スマートウォッチ市場規模：株式会社MM総研 2022年3月23日
https://www.m2ri.jp/release/detail.html?id=508
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安否コールWatch1.0・安否コールWEAR1.0│アップデートの背景
スマートウォッチ市場は2021年には302.5万台（前年度比31.9％増）と順調な成長をみせ※１、第4四半期だけでも4,000万台以上を出荷し、四半期として過去最高となりました※２。国内の地震の頻度も高まっており、2021年には2406回の有感地震が発生し※3、いつくるかわからない地震への即時対応が求められます。
あらゆる状況で必要となる安否確認も、普段はスポーツジム、ランニングの最中、お風呂に入っているときは携帯電話を手元や身の回りに所持していない可能性があります。また電車や自転車に乗っているときは、手がふさがり携帯電話の操作がしづらいという状況もあります。
これに対しスマートウォッチは近年、軽量でずっと装着できる手軽さや、慢性疾患や生活習慣病の増加による健康志向の高まり、電子決済の対応からユーザが増えてきているウェアラブル端末です。
今回のリリースにより、地震などの災害が起こったときにいち早くスマートウォッチを使って安否を回答できるメリットを提供致します。
※２ ロイター発表 2022年3月23日
https://jp.reuters.com/article/xiaomi-results-idJPKCN2LK03K
※３ ウェザーニュース 2021年12月30日
https://weathernews.jp/s/topics/202112/280225/
安否コールWatch1.0・安否コールWEAR1.0│基本的な操作の流れ
| 災害発生 地震・津波などの災害が生じます。 |
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| 各ユーザに通知 認証が完了しているアプリを利用しているユーザにプッシュ通知が届きます。プッシュ通知から、安否情報入力画面にアクセスします。 |
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| 安否情報入力 緊急連絡先・本人状態・家族状態・出社状況等の安否情報を入力します。 |
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| 登録完了 安否情報の登録完了です。 |
安否コールWatch1.0・安否コールWEAR1.0│機能
1.最新の配信へ安否回答を行うスマートウォッチでは最新の配信にのみ回答ができます。 |
  |
| ※返信不要の配信について 返信不要の通知の内容が確認できるのは、配信時に初めて通知を開いた時のみです。それ以降はスマートフォンから確認することができます。 |
2.家族提示板でメッセージの送信・確認家族提示板で位置情報やメッセージを送信することも可能です。 |
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安否コールWatch1.0・安否コールWEAR1.0│動作環境について
Apple Watch版
| 必須環境 |
■システム ■OS |
| 推奨動作端末 | iPhoneに繋ぐことのできるwatchOSバージョン3.2以降を搭載しているAppleWatch |
Wear OS版
| 必須環境 |
■システム ■OS |
| 推奨動作端末 | Androidスマホに繋ぐことのできるWearOSバージョン2.0以降を搭載しているスマートウォッチ |
※アプリについてはApple社およびGoogle社の審査によりリリースにタイムラグが発生する場合がございます。
安否確認システム「安否コール」SmartWatchアプリ1.0の料金
無料です。安否確認システム「安否コール」を法人または団体でご契約頂いている場合には、無料でアプリを提供しています。上場企業をはじめ1000社以上に提供する安否コールは月額5,000円から。高いコストパフォーマンスで提供されており、お客様の規模に合わせた50名以下のモデルから社員数が多い企業にも、最適なプランをご用意しています。企業の規模やBCPの運用目的にあった幅広いモデルEditionの中からお選びいただけます。安否コールはこれからもさらに進化し続け次世代型のBCPプラットフォームを目指しています。企業のBCPに必要なガジェットを時代に合わせて実装することで、災害時に快適なコミュニケーションを実現します。万全なセキュリティと心地よい高いスペックのUXデザインは日常的にも使いやすい体験を提供します。0円からはじめられる無料トライアルも用意していますのでまずはお試しください。
【安否確認システム「安否コール」 公式サイト 料⾦・モデルEdition】
すべてのEditionでSmartWatch対応が無料です。
■小規模企業向け
| Edition | ミニマム | ミニマム+ |
| 初期費用 | 80,000 | 80,000 |
| 年間費用 | 60,000 | 96,000 |
| 機能 | 50名プラン 手動配信機能なし |
50名プラン 手動配信機能あり |
※このアプリは安否確認サービス「安否コール」をご契約の企業・団体様でご利用いただけます。
安否確認システム「安否コール」について
安否コールはUXデザインNo.1を目指す「従業員」や「家族」の災害時の安否確認システムです。安否確認システムの操作性・信頼性・安定性の観点から【性能】【機能】を細かく分析し、はじめての方でもわかりやすい画面デザインと使いやすい顧客体験を追求しながらも、情報セキュリティやプライバシー保護の徹底を大前提でサービスをご提供しております。お客さまの声を反映し、きめ細やかなバージョンアップで上場企業や大手企業、大規模病院など数多くのユーザに圧倒的に支持されています。豊富で快適な機能とシンプルで使いやすい操作性で、もしもの時、BCP（事業継続計画）の初動を確実にサポートします。
総務省後援のASPIC（ASP・SaaS・ IoT・AI・クラウド産業協会）アワード2019のASP・SaaS部門でもNo.1に輝いたグランプリ製品です。また、2020年10月には、ユーザ目線でのUXデザインに対する姿勢が高く評価され、グッドデザインアワード2020を受賞しました。また、地震や台風などの緊急時だけではなく、新型コロナウイルス対策における一斉連絡など、日常的なコミュニケーションツールとしても多くの企業・団体で活用されています。
ダイワボウ情報システム「iKAZUCHI(雷)」での取扱い
デジタルコミュニケーションツール及びデジタルマーケティングツール分野のクラウドサービスを開発する株式会社アドテクニカ（本社：静岡県静岡市 代表取締役 下村 聡）が提供する次世代型BCPプラットフォーム「安否コール」が、ダイワボウ情報システム株式会社（本社：大阪府大阪市北区、代表取締役社長：松本 裕之、以下ダイワボウ情報システム）が運営するサブスクリプション管理ポータル「iKAZUCHI（雷）」でも取扱いしております。
【ダイワボウ情報システム公式サイト 取扱メーカー一覧ページ】
https://www.pc-daiwabo.co.jp/business/maker_list.html
【ダイワボウ情報システム iKAZUCHI(雷)サイト 「安否コール」掲載ページ】
https://www.ikazuchi.biz/detail.php?id=126
【安否確認システム 安否コール 公式サイト】
株式会社アドテクニカ について
株式会社アドテクニカは、「世界中のコミュニケーションをクラウドで最適に」することをミッションとして掲げ、法人向けのデジタルコミュニケーションおよびデジタルマーケティング領域のクラウドサービスの開発提供を行っています。CMSツール「フリーコード｜FREECODE」、次世代型ECプラットフォーム「クロスコマースゲイト｜XrossCommerceGates」などのデジタルマーケティングツールや、次世代型BCPプラットフォームの安否確認システム「安否コール」などのデジタルコミュニケーションツールを主軸とした、上場企業をはじめとした中堅大手2500社以上の法人向けソリューションを強みとして展開しております。 これからも”人と人とのコミュニケーションをデザインする”ためのテクノロジーを通じて、安心安全で快適な『心地良い』ソリューションを提供して参ります。 1977年デザイン会社として創業。法人向けのデザインならびにマーケティング支援を展開。インターネット黎明期にITの可能性にいち早く着目しIT分野へ事業領域を拡大。WEB制作のみならずシステム開発事業へ転換。2000年初頭より開発するクラウドサービスを法人2500社以上へ提供し現在に至る。
会社概要
| URL | https://www.adtechnica.co.jp/ |
| 設立 | 1982年4月 |
| 所在地 | 422-8041 静岡県静岡市駿河区中田2丁目4－40 |
| 資本金 | 1,000万円（2021年9月30日時点） |
| 代表取締役社長 | 下村 聡 |
| 事業内容 |
クラウドサービスの企画・開発・販売 |
| 認定 |
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「世界中のコミュニケーションをクラウドで最適に」することをミッションとして掲げ、２０００社以上の法人向けのデジタルコミュニケーションとデジタルマーケティング領域のクラウドサービスの開発提供を行う防災先進県静岡の企業。１９７７年創業後、インターネット黎明期の１９９８年にドメイン取得し中堅大手企業向けにインターネットビジネスを拡大。”人と人とのコミュニケーションをデザインする”ためのテクノロジーを通じて、安心安全で快適な『心地良い』ソリューションを提供している。
- 事業内容
- デジタルマーケティング支援
デジタルコミュニケーションプラットフォーム開発提供 - 認定資格
- ISMS ISO/IEC27001 JISQ27001認定事業者（認定番号IA165279）
プライバシーマーク JISQ15001取得事業者（登録番号10824463(02)）
ASP・SaaSの安全・信頼性に係る情報開示認定事業者（認定番号0239-2004）
